2010年03月15日

【アニマル写真館】「シタツンガの赤ちゃん」 神戸市立王子動物園(産経新聞)

 神戸市灘区の市立王子動物園に新たに仲間入りしたのは一見、シカに見えるが、れっきとした「ウシ科」の草食獣、シタツンガの赤ちゃん。平成21年12月、父のアラシ(3)と母のアスカ(2)の間に生まれた。性別はまだ分からないが、母親に寄り添って甘えながら、すくすくと育っているという。

 シタツンガの生息地はアフリカの沼地や湿地。ぬかるみに足が取られないようひづめが長くなっており、いざとなれば水中に潜ることもできる“器用者”だ。王子動物園では10年ぶり、6例目の繁殖となった。

 背中にある斑点(はんてん)といい、体のつくりといい、見た目は子ジカ。「バンビちゃん」と声をかける来園者も少なくないとか。生まれてからまもなく3カ月。「モーそろそろボクのことを覚えてほしい」と思っているかも?

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2010年03月09日

<結婚紹介所>業界分裂「マル適」どっち?(毎日新聞)

 結婚相手を紹介する業界が分裂し、優良事業者を推奨する「マル適マーク」を二つの認証機関が出す事態になっている。そもそもこの認証制度は「婚活ビジネス」をめぐる苦情が絶えないために利用者が業者を選ぶ際の目安にしてもらおうと、経済産業省の旗振りで導入された。経産省の仲裁も実を結ばないなど業界の溝は深く、元のサヤに収まる兆しは見られない。【合田月美】

 認証制度は業界側が経産省のガイドラインに基づきサービス内容や料金水準を満たしているかを審査する制度で、08年に始まった。業界は「結婚相手紹介サービス協会」を設立し、有識者で組織するNPO「日本ライフデザインカウンセラー協会」が認証業務を担当。これまで263事業所にマル適マークを発行した。

 ところが加盟社の一部から、15万7500円の審査料金や月々8400円の使用料を巡り「高過ぎる」「認証基準が不透明」などと異論が噴出。一部大手が離反し、昨年3月に新たな認証機関としてNPO「結婚相手紹介サービス業認証機構」を発足させた。審査料金は8万4000円、使用料を2年間で2万1000円と設定し、今年2月16日、61事業所に独自のマル適マークを発行した。

 経産省が乗り出して話し合いが複数回持たれたが、物別れ。協会側は「業界大手の影響力が強い機構では審査が甘くなり、利用者のためのサービスが行き届かない。身内意識が強く『お手盛り審査』になるのが心配」と主張。一方、認証機構側は「経産省OBが事務局長を務める協会の審査料金はなぜか必要以上に高く、小規模な個人事業者は申請できない」と譲らない。

 東京都中野区の警備員男性(50)は「埼玉や鳥取の事件を見て、しっかりした業者に頼るしかないと探してみたが、迷っている。認証マークが二つもあるのではいっそう迷ってしまう」と困惑気味だ。

 経産省サービス産業課は「消費者にとっては一つの方が分かりやすいが、どちらがいいとはコメントできない」と渋い表情。同省の調査(06年)によると、結婚紹介業者は約3800あり、約7割が個人事業者。市場規模は500億〜600億円、会員数は約60万人。

 婚活を巡っては、「高額を支払ったのに理想の相手を紹介してもらえない」などの苦情が毎年約3000件、国民生活センターに寄せられている。

首相動静(3月5日)(時事通信)
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2010年03月08日

養殖の被害甚大 三陸 損失額算定急ぐ(河北新報)

 南米チリの大地震=マグニチュード(M)8.8=に伴い、東北の太平洋沿岸に押し寄せた津波から一夜明けた1日、宮城、岩手両県の三陸沿岸の各漁港では養殖施設の流出、損壊など深刻な漁業被害が次第に明らかになった。関係機関が確認を急いでおり、被害は今後さらに広がりそうだ。

 養殖施設の被害は、松島湾から宮古湾までの三陸一帯で確認された。
 宮城県漁協は「気仙沼湾と女川湾の被害が大きい」とみて、県とともに調査。岩手県は沿岸6市町などから情報収集を進めた。被害額の算定には約1週間かかるという。

 宮城県漁協石巻市東部支所によると、カキ養殖いかだは、流出やロープが団子状に絡まる被害で壊滅状態。損失は数億円に上る恐れがある。周辺の牡鹿半島の各浜でも大きな被害が出ている。

 岩手県内の大船渡漁協(大船渡市)と広田湾漁協(陸前高田市)でも、カキ、ホタテ、ワカメなど多くの養殖施設が損壊。両漁協だけで計7億円以上の被害が見込まれる。

 大量の養殖施設が漂流した塩釜、大船渡両港では2月28日から1日午後まで、海上保安庁が船舶の航行を禁止。塩釜港では航路のブイも被害を受けたため数日間、夜間の航行禁止措置を続ける。

 このほか東松島市と福島県新地町で、それぞれ小型漁船1隻が流され水没する被害もあった。

 気象庁は東北太平洋側に28日午前9時33分に出した大津波警報を同日午後7時すぎに津波警報に変更。1日午前1時すぎに津波注意報に変更し、同日午前10時15分、全面解除した。

 注意報の解除とともに青森、岩手、宮城の各県は警戒本部などを解散。福島を含む4県38市町村で約32万人に出された避難指示も解除され、避難所に身を寄せていた住民は無事に帰宅した。

 交通機関もほぼ正常化した。JR東日本によると、釜石、山田、八戸、大船渡の4線は線路点検のため始発列車4本を運休した後、通常ダイヤに戻った。


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